パソコン部品の廃棄方法
パソコンを自作している時に困るのが、不要になったパーツの廃棄です。
ハードディスクなども寿命があるので、動作が不安定になったものは、新しいものを購入した後で廃棄しないといけません。
パソコンパーツ
パソコンは、多くのパソコンパーツから成り立っています。本体だけでも、マザーボード、CPU、メモリ、ハードディスク、ビデオカード、ドライブ、電源ユニット等で構成されています。
それ以外に、キーボード、マウス、スピーカーなどの周辺機器やソフトCD・付属品もあります。
パソコンパーツの廃棄方法は、小さいパーツであれば自治体の無料回収を利用するのが一番安全で確実です。バラバラに分解できないパソコンケースなどの大きなものは粗大ゴミとして出します。
買取り
買取店に出す方法がありますが、買取は、対象の商品がかなり限定されてしまうので店に行っても、買い取ってもらえない(廃棄できない)ということもあります。
また、買取の際は、身分証の提示や査定に時間がとられるなど手間が多いので、余程、最新のパーツで無い限りは利用するのは得策ではありません。
最新のパーツを売る場合は、必ず事前に買取査定してもらって目星をつけてからの方が良いです。
買取店以外に、ヤフオクやメルカリで売る方法もあります。
ヤフオクやメルカリの場合は買取店のような面倒な手続きは不要で、相場も同等品の落札価格から検討がつきます。ただし、きちんと機能するパーツでないと、後から購入者とトラブルになる恐れがあります。
自治体のルールに従って廃棄する
自治体によってパソコンの廃棄方法が異なることに注意します。名古屋市の場合
名古屋市では、総合スーパー、区役所、環境事業所等に回収ボックスを設置しています。
パソコンは、小型家電リサイクル法の対応として回収ボックスが設置されています。名称の似ている「家電リサイクル法」はリサイクル料金が発生しますが、小型家電リサイクル法はリサイクル料金はありません。
回収ボックスに入る大きさ(縦15センチメートル以下かつ横40センチメートル以下かつ奥行25センチメートル以下)の小型家電(電気・電池で動く小型の家電製品)
携帯電話、スマートフォン
パソコンデジタルカメラ、ビデオカメラ
ゲーム機電話機、ファックス
映像用機器(DVD/ブルーレイディスクプレーヤー、ビデオデッキ等)音響機器(デジタルオーディオプレーヤー、ラジオ等)
理容用機器(ヘアドライヤー、電気かみそり等)ハンディ扇風機
電動工具1)個人情報が含まれるものは、あらかじめデータを削除しておきます。
メーカーによるリサイクルの対象となるパソコン
デスクトップパソコン本体
ノートパソコン本体
CRTディスプレイ
液晶ディスプレイ
CRTディスプレイ一体型パソコン
液晶ディスプレイ一体型パソコン
パソコンの製品出荷時に同梱されていたキーボード、マウス、コード、テンキー、スピーカー等の付属装置(パソコンと同時回収する場合に限り回収)
プリンタ、スキャナ、外付けドライブ、ワークステーション、サーバー等はリサイクルの対象ではありません。市の粗大ごみ収集等に出します。
※平成15年10月以降に販売されるパソコンで「PCリサイクルマーク」がついているパソコンは製造したメーカーが無料で回収・リサイクルしています。
※PCリサイクルマークがついていない製品(平成15年9月以前に販売されたパソコン等)は各メーカー所定の方法で回収・再資源化料金を支払う必要があります。
一般社団法人パソコン3R推進協会
電話番号:03-5282-7685
一般社団法人パソコン3R推進協会(外部リンク)
2)回収ボックスに入らない大きさのもの(縦15センチメートル以下かつ横40センチメートル以下かつ奥行25センチメートルを超えるもの)、家電リサイクル法対象機器(エアコン、テレビ、冷蔵・冷凍庫、洗濯機、衣類乾燥機)、電球、蛍光管、電池類は回収できません。
3)取り外し可能な電池(バッテリー)は取り外してから出します。
4)箱や袋から出して、小型家電だけを入れます。
5)回収ボックスをご利用できない場合は、分別区分に則り不燃ごみ・粗大ごみ等で出します。
5)デスクトップパソコンなど回収ボックスに入らないパソコンは、メーカー等に回収を依頼します。
デスクトップパソコン本体
ノートパソコン本体
CRTディスプレイ
液晶ディスプレイ
CRTディスプレイ一体型パソコン
液晶ディスプレイ一体型パソコン
パソコンの製品出荷時に同梱されていたキーボード、マウス、コード、テンキー、スピーカー等の付属装置(パソコンと同時回収する場合に限り回収)
※PCリサイクルマークがついていない製品(平成15年9月以前に販売されたパソコン等)は各メーカー所定の方法で回収・再資源化料金を支払う必要があります。
自作、倒産メーカー製、事業撤退メーカー製、個人輸入パソコンの回収も、パソコン3R推進協議会が有料で回収・再資源化します。
一般社団法人パソコン3R推進協会
電話番号:03-5282-7685
一般社団法人パソコン3R推進協会(外部リンク)
無料回収などメリットのある業者を利用する
パソコン処分.com(最寄りのコンビニ)
梱包したパソコンを最寄りのコンビニ(セブンイレブン・ファミリーマート等)に持ち込むことでパソコンを無料処分できます。
分解したパーツの部品の廃棄方法
パソコンを分解して廃棄する方法は、分解したパーツごとに素材によってゴミ分けして処分するだけです。
データ消去
基本的にパソコンを廃棄する際は「データの消去」が大切なので、パソコンを起動できるなら初期化するなど、データをすべて消しておきます。また、USBや外付けハードディスクなども同じです。
分解するならデータが保存されているマザーボードなどを叩き割ってしまい、修理できない状態にするというのも手です。ゴミ箱に捨てたデータは復元可能
ゴミ箱に捨てたデータは見た目には消されていますが、データ自体はHDD内に残っており復元できる状態です。
ゴミ箱に捨てただけの状態でHDDを処分すると、第三者にデータを復元され悪用される恐れがあります。
このような事態を避けるためには、データの復元ができないように完全消去する必要があります。
HDDデータを完全に消去する方法
HDD内のデータを完全消去する場合、以下の3つの方法があります。
・物理的にHDDを破壊する
・強い磁気を当ててHDDの内部を破壊する
・ソフトを使用する
物理的にHDDを破壊する
具体的には、HDD内部でデータの読み取りや保存を行う際に使用する「プラッター」と呼ばれる円盤をハンマーでたたくなどして破壊します。
一般的なデータ消去のイメージとは異なる非常に原始的な方法ですが、HDD自体が壊れてしまえば、データの復元はできません。
ただし、プラッター部分の破壊が不完全だとデータが復元できる可能性があるため、破壊する際はしっかりと壊す必要があります。
この方法は、自宅でも行える便利なものですが、HDDを破壊する際にガラス片などが飛び散る可能性もあり、怪我のリスクが伴います。
強い磁気を当ててHDDの内部を破壊する
2つめの方法は、HDDデータの保存や読み込みを行う「記憶演算子」に強い磁気を当てて破壊するというものです。
記憶演算子は磁気に弱いため、強い磁気を当てることで記憶演算子の内部を破壊し、データの復元をできなくします。
この方法の場合、強い磁気を当てられるような機器は個人レベルでは所有できないため、専門業者に依頼するのが一般的です。
ただし、強い磁気をしっかりと当てないとデータ消去が不十分となり、復元できる可能性があるため、業者選びの際は、実績などをよく確認して選びます。
HDD内のデータを完全消去する場合、以下の3つの方法があります。
・物理的にHDDを破壊する
・強い磁気を当ててHDDの内部を破壊する
・ソフトを使用する
物理的にHDDを破壊する
具体的には、HDD内部でデータの読み取りや保存を行う際に使用する「プラッター」と呼ばれる円盤をハンマーでたたくなどして破壊します。
一般的なデータ消去のイメージとは異なる非常に原始的な方法ですが、HDD自体が壊れてしまえば、データの復元はできません。
ただし、プラッター部分の破壊が不完全だとデータが復元できる可能性があるため、破壊する際はしっかりと壊す必要があります。
この方法は、自宅でも行える便利なものですが、HDDを破壊する際にガラス片などが飛び散る可能性もあり、怪我のリスクが伴います。
強い磁気を当ててHDDの内部を破壊する
2つめの方法は、HDDデータの保存や読み込みを行う「記憶演算子」に強い磁気を当てて破壊するというものです。
記憶演算子は磁気に弱いため、強い磁気を当てることで記憶演算子の内部を破壊し、データの復元をできなくします。
この方法の場合、強い磁気を当てられるような機器は個人レベルでは所有できないため、専門業者に依頼するのが一般的です。
ただし、強い磁気をしっかりと当てないとデータ消去が不十分となり、復元できる可能性があるため、業者選びの際は、実績などをよく確認して選びます。
ソフトを使用する
3つめの方法は、データ消去専用ソフトを利用するというものです。
こちらは、専用のソフトを活用し、HDD上に意味のないデータをひたすら上書きし、元のデータを読み取れなくすることで、データ消去を行います。
この方法であれば、HDDは引き続き使用できるため、転売や譲渡などを検討している人にとっては都合が良いでしょう。
データ消去用のソフトは、無料のものから有料のもまで幅広く出回っており、個人でも入手可能です。
ただし、ソフトによってはデータ消去の精度が異なるため、データの復元ができる可能性があります。
そのため、ソフトによるデータ消去は他の方法と比べてデータ復元のリスクが高いと言えます。
3つめの方法は、データ消去専用ソフトを利用するというものです。
こちらは、専用のソフトを活用し、HDD上に意味のないデータをひたすら上書きし、元のデータを読み取れなくすることで、データ消去を行います。
この方法であれば、HDDは引き続き使用できるため、転売や譲渡などを検討している人にとっては都合が良いでしょう。
データ消去用のソフトは、無料のものから有料のもまで幅広く出回っており、個人でも入手可能です。
ただし、ソフトによってはデータ消去の精度が異なるため、データの復元ができる可能性があります。
そのため、ソフトによるデータ消去は他の方法と比べてデータ復元のリスクが高いと言えます。