商用ドローンメーカー
出典：Drone Manufacturers Market Shares: DJI Leads the Way in the US｜Drone Industry Insights
その他のメーカーは、いずれも多くて約3％と大きな後れを取っている現状となっています。
中国以外のメーカーでトップクラスの知名度を誇るのがシェア2位のフランスのParrotで、ANAFIやBebopが主力製品です。
空撮に強い本格的なドローンを手掛けているメーカーではあるものの、現在のところ日本では実店舗がなく、代理店がサポートを手掛けています。
他には米国制の3D Roboticsや、Intel、skyduoが挙げられます。世界シェア３位の3D Roboticsは、建築や土木などの産業用ドローン、Intelはライトショー用システムがメインとなっています。
skyduoは法人向けのみのレンタルが中心となっており個人は手に入れづらい状況です。
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| 3d robotics solo |
中国
世界で圧倒的シェアを誇るDJI社を筆頭に、他社も成長を見せています。広東省深圳に本社を構えるDJIは、2006年、香港科技大学を卒業した汪滔（フランク・ワン・タオらによって創業されました。
2015年1月、アメリカ合衆国のホワイトハウスでDJIのドローンが侵入していたことが話題になり、後に泥酔したシークレットサービス職員によるものとわかり、アメリカのドローン規制に影響を与えました。2015年4月、日本の首相官邸無人機落下事件でDJIのドローンが使用された際は皇居周辺と総理大臣官邸をGPSで飛行禁止空域にする対応を行いました。同事件を受けて日本でもドローン規制法が整備されることになりました。
同年には廉価でカメラジンバルを導入した使い勝手の良さから世界シェアの7割超を占める商用ドローン業界の最大手となりました。
2015年7月、日本企業と初の業務提携をプロドローンと交わしました。日本では2014年から2015年にかけてDJIはドローン関連技術の特許出願件数を大きく伸ばし、2位のプロドローンを上回っています。
2017年1月、スウェーデンのカメラメーカー、ハッセルブラッドを買収しました。
2017年に中国で国家情報法が制定されました。
この国家情報法は、中国政府に対して企業を始めとする中国の全ての組織が情報提供を行うことを求めています。
そのため、通信などの分野で各メーカーが得た機密情報が、中国政府にそのまま流れてしまうのではないかと懸念されました。
2017年にはアメリカの陸軍が中国製ドローンを使用禁止しました。その理由は、メーカーが得たインフラなどの情報を中国政府が共有する恐れがあるというものでした。
2019年12月、日本の海上保安庁はDJIを念頭に中国製ドローンを2020年度から買い換える方針を決定しました。
同年5月には日本政府の保有するドローンは330機のうち259機がDJIなどの中国製であることが報じられており、日本政府は2021年度から新規調達で中国製ドローンを事実上排除することを決定しました。
2021年12月16日、アメリカ財務省は「新疆ウイグル自治区のイスラム系ウイグル民族をはじめとする民族・宗教的マイノリティーに対する生体認証による監視・追跡を積極的に支援している」と指摘し、米国人によるDJIへの証券投資禁止対象に追加し、商務省も同日、輸出管理規則（Export Administration Regulations、略：EAR）上のエンティティ・リストに追記することを発表しました。2022年10月5日、アメリカの国防総省がアメリカ人の投資禁止対象となるブラックリストにDJIを追加しました。
現在のところ、中国政府に中国企業からの情報が流れているという決定的な証拠は見つかっていません。ドローンの専門家は、何かしらのソフトウェアを仕込むことで情報を抜き取ることや、意図的にドローンを墜落させるなどの事故を起こすことは不可能ではないとコメントしていますが、一方で中国製ドローンに情報流出につながる不審な点は確認されていないのも事実であり、中国製ドローンの安全性については判断が難しいのが実情です。
DJIは、中国企業であるがために、ドローンに対する規制が敷かれるきっかけとなるなど、何かと話題になりますが、高い技術力と安価な価格競争力により、民生用ドローン市場占有率70%を誇り、現在も依然として世界の最先端をいくトップメーカーです。
中国メーカーのDJIが一目置かれる理由は、高精度なフライトコントローラーにあります。
DJIのフライトコントローラーは、GPSで位置情報を認識し、万が一、見失ってもボタン一つで戻ってきます。
他には、障害物の自動回避、画面上に映し出されたものに自動で追従する機能などが付いています。
安全性が高いことはもちろん、追従機能はテレビの撮影や警備関係など、様々なビジネス分野でも役立っています。
このようなフライトコントローラー機能の高さが、DJIのドローンの最大の魅力と言えます。
また、独自のアルゴリズムによる故障診断や、ソフトウェアのカスタマイズの自由度を高めている点も魅力となっています。
一般のユーザーはあまりソフトウェアのカスタマイズをすることがないかもしれませんが、法人のユーザーだと、カスタマイズの自由度は大きな魅力になります。
例えば、民生用のドローンが活躍する場として、測量用ドローンがあります。
測量用ドローンは、各社から多く発売されていますが、現在のところDJI社の製品が、性能や使いやすさなどコストパフォーマンスでトップです。
写真測量によるデータ化の精度により、エントリーからハイクラスまでの機種が揃っています。
最近話題になっているドローン宅配便でも、DJIは多く使われています。
今後、少子高齢化による人手不足、過疎化による孤立した遠隔地や緊急配送などへのロジスティックの必要性から、爆発的に需要が高まると考えられ、運送革命と言われるほど期待されている分野でもあります。
トップページ｜DJI - ドローン／クワッドコプター 空撮システムのパイオニア
1999年江蘇省で創業した航空機メーカーで、主に無人航空機を製造していましたが、2015年からドローンTyphoonシリーズを発売し、ヒットさせています。
Yuneec社のドローンの特徴はプロペラが6枚であることです。
プロペラが6枚の航空機はヘキサコプターと呼ばれ、プロペラの数が多いほど安定した飛行が可能といわれています。トップページ｜YUNEEC
Autel Roboticsの創業者で董事長の李紅京氏は2004年、自動車の各種機能を診断するシステムや自動車部品の開発と販売を手掛ける「深圳市道通科技（Autel Intelligent Technology）」（以下、Autel ）を設立しました。
2021年9月28日、軽量ドローン「EVO Nano」シリーズとフラッグシップ機「EVO Lite」シリーズを発表しました。
EVO Nanoシリーズは249グラムと軽量です。
4800万画素の静止画と4K動画を撮影できるスタンダードモデルの「EVO Nano」と、5000万画素の静止画に対応する上位モデルの「EVO Nano＋」の2種類が用意されています。最大飛行時間は28分間です。
EVO Liteシリーズのスタンダードモデル「EVO Lite」は、1/1.28インチCMOSセンサーを搭載しています。
上位モデルの「EVO Lite＋」は1インチCMOSセンサーを搭載し、2000万画素の静止画とフレームレート30fpsの6K動画を撮影できます。
EVO NanoシリーズとEVO Liteシリーズは、それぞれDJIの「Mini」シリーズと「Air」シリーズをベンチマーキングの対象としています。ただし価格はDJIの製品より高めとなっており、EVO Nanoの3999元（約6万8000円）に対して「DJI Mini 2」は2899元（約4万9000円）、EVO Lite＋の7999元（約13万6000円）に対して「DJI Air 2S」は6499元（約11万円）となっています。
日本
世界でのシェアはまだまだわずかですが、やはり日本製のメカは評価が高いため、今後のシェア拡大が期待されます。それぞれのメーカーで得意とする分野があるのが特徴です。
しかし、国産のドローンは量産体制が整っていないために価格が高めで、コストパフォーマンスの面で難があります。
2021年4月には国の主導による国産の小型ドローンがお披露目されており、量産体制が整えば市場で注目を集めると期待されます。
またSONYが新機体の受注を開始するなど、国産のドローンも徐々にリリースされています。
アミューズワンセルフ AMUSE ONESELF
（株）アミューズワンセルフAMUSE ONESELFは、2011年に設立されたベンチャー企業で、大阪に本社を置く日本のドローンメーカーです。
業務用のドローンを製品化しており、安全面を重視したハード設計や運用時の事故防止を目指した取り組みを積極的に行っています。
技術担当の冨井隆春が2000年代前半から携わっていたトンネルなどのインフラ、地形向け3次元計測技術の事業化を目的に設立されました。
業務用市場で実績を持つ技術をベースにしており、高精度な計測、解析が可能です。
2012年からドローンの受注販売を開始し、14年に量産モデルを発売しました。
これまでに累計100台の販売実績を持ち、官公庁や民間企業で、インフラの点検、災害現場の調査、観光用映像の撮影などに用いられています。
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| 全天候型ドローン |
折りたたみ型ドローンや軽量・長時間飛行型ドローン、折りたたみ式全天候型ドローン、重い積載物を持ち上げるために開発された全天候対応ドローンなどがあります。
陸上と水底の反射波の識別が可能なレーザー計測機器「グリーンレーザースキャナ」を開発し、国土交通省でも実装が進められています。
商業用ドローンの製造販売を行うメーカーで、千葉に本社があります。
ドローンだけでなく、ロボットなどにより無人化・IoT化を目指しています。
株式会社ASCLは、日本郵便株式会社が実施するドローンおよび配送ロボットの連携による配送試行に、国産ドローンACSL-PF2を提供することを発表しました。
同実験では新たな取り組みとして、対象地区でドローンから配送ロボットへ郵便物などを受け渡し、配送ロボットが個人宅へ配送します。
中山間地における省人化配送モデルの検証を目的としています。
2020年には奥多摩町にて、個人宅に郵便物を配送する実験を実施しました。
山間地などにおいて補助者を配置せず、目視外でドローンを飛ばす「レベル3」の枠組みで実施しました。
政府は22年度に向けて有人地帯上空でも飛行できる「レベル4」の解禁を見据えた航空法の改正を進めており、ACSLと日本郵便はドローン配送市場が広がるとみて連携を深めています。
一つの産業に特化せず、あらゆる分野での活用を目指しているメーカーです。
埼玉県に本社があります。
enRoute（エンルート）は、元々ラジオコントロール(ラジコン)模型のメーカーです。
農薬散布、レーザー測量、写真測量、空撮・観測、建築・インフラ点検といった幅広い分野で活躍する産業用ドローンを開発している。また、農業用ドローン「AC940シリーズ」は国内導入実績No1となっています。現在は日本のドローンメーカー業界を牽引するパイオニアであり、いち早くドローンの設計と開発に着手し、様々なプロトタイプによるテストプログラムを重ね、そこから得て蓄積した膨大なデータやノウハウを元に、自社製品を製作しています。
enRouteは、『Zion シリーズ』という製品をプロデュースし注目を集めています。
また、ドローンの製作だけでなく、ドローンパイロット養成アカデミーの運営も行っています。
エンルート社では、2019年3月に世界初の耐火型ドローンを開発し、注目を集めています。
トップページ｜産業用ドローンのパイオニア enroute（エンルート）
ホビードローンを多数販売している同社はもともとラジコンのモーター等を開発・販売を行っている。
ラジコンとしてのドローンをオリジナルで企画制作する以外に、輸入販売も行っています。東京に本社があります。
トップページ｜G-FORCE | 株式会社ジーフォースドローンに限らず、あらゆる種類のラジコンを取り扱うグローバル企業です。ドローンに関しては、ホビーや競技用としての需要があります。
トップページ｜株式会社ハイテックマルチプレックスジャパン放送業務用映像システムのインテグレータであるシステムファイブと、RCヘリコプターメーカーのケイアンドエスが業務提携して立ち上げた、産業用ドローンブランドです。
ボタン一つで全てが完了する、そんな世界を目指している企業です。
高品質・高機能・高安定の産業用ドローンを製作しています。
ベーシックタイプをベースに、業務内容に応じたカスタマイズも可能で、ヘリコプター型のドローン「PDH-03」や、プロペラユニットを自由に取り付けて目的の場所まで飛行させることが可能な「PD-ANY」などがあります。
その他、ドローン自体が自由に動く多関節アームを持つ「PD6B-AW-ARM」、負圧を利用し検査対象物に直接張り付きながら天井面を自走し、安定した橋梁検査が行えるL字型の「PD6-CI-L」など、業務に特化したドローンも製作しています。
トップページ｜PRODRONE | Revolutionary Drones for Professionalsラジコンヘリコプターで有名な長野のメーカーですが、近年ドローン市場にも参入しています。ドローンのオーダーメイドも承っています。
産業用ドローンの研究開発を行うメーカーで、ドローンセンサー技術による様々な点検サービス、空撮などのサービスも提供しています。本社は銀座にあります。
太陽光発電所・風力発電所などのプラント点検、土木測量、建築物の異常検出、サーモグラフィーカメラなど幅広い領域で活躍できるドローンに搭載して使用する製品を開発 中国DJI製のMAVIC、Phantomなどにアドオンでパーツを装着及びこれを操作管理するソフトウェアの開発を行っています。
2016年に群馬県高崎市で設立されたメーカーです。農薬散布ドローンとして一般社団法人農林水産航空協会から日本初の認可を受け、一気に知名度が高まりました。
TEADは、様々な用途向けにカスタマイズした業務用マルチコプターを主に製作している日本のドローンメーカーで、農業、映像制作、サーモカメラ付ドローンなどがあります。
2017年4月27日に薬剤散布用ドローンDAX04は、農林水産航空協会より性能認定を受けており、各新聞紙にも掲載されるなどの実績もあるようです。
また、一般社団法人農林水産航空協会指定の教習施設「TEAD教習所」の運営も行っています。
産業用ヘリコプターを得意とするヤマハ発動機も、ドローン事業に参入しており、農薬散布用のドローンを中心に開発・販売しています。
ヤマハ発動機は日本の産業向けドローン最大手メーカーとなっています。日本国内でも、ドローンを利用して農薬散布を行っている農家は多く存在し、実に全体の約36%の農家が何らかの形でドローンを活用しています。
農業に利用されている国内のドローンの数は2,700機に及び、そのほとんどが、ヤマハ発動機が製造販売しているもののようです。
代表的なドローンとしては、「RMAX Type ⅡG」「FAZER」などがあり、「RMAX Type ⅡG」は、「安全と安心」をキーワードに開発されたドローンです。GPSによる速度制御機能など、オペレータ制御を補助する各種機能が追加され、操縦者の負担が軽減されています。
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| 産業用マルチローター（ドローン）「YMR-II」 |
「YMR-II」は、6枚のローター（回転翼）を配したヘキサコプターです。
外乱に強く、安定した飛行と機体の軽量化に貢献するローターレイアウトとしています。
また、アルミとカーボンファイバーの強化樹脂によるボックスフレーム構造の採用により、高い飛行安定性を実現しました。
農機メーカーとして国内トップシェアのクボタも、農薬散布用ドローンを発売しています。
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| クボタ農業用ドローンT30K |
クボタ農業用ドローンT30Kは、カーボンファイバー製の機体は耐久性に優れて軽量。ワンタッチで機体を折り畳めるので持ち運びが簡単。アームに開閉センサーを搭載し安全性が向上しています。
従来も農機メーカーの研究を重ねてきた会社だけに、農薬散布に関するノウハウもトップレベルと言えます。
クボタ農業用ドローン MG-1SAK｜クボタアメリカ
アメリカも多くのドローンメーカーがありますが、日本と同様中国に大きく溝を開けられてしまっている状況です。その中でも世界三大メーカーに含まれる企業も輩出しているので、今後の展開が期待されます。
アメリカのカリフォルニア州に本社のあるドローンメーカー「3D Robotics（３D ロボティクス）」はアメリカのドローン市場トップシェア及び、世界シェア３位を誇り、政府機関とも提携しています。
フラッグシップモデル「Solo」は産業用ドローンとして世界中の建設現場で導入されています。
2015年、3D Roboticsは、タブレットで簡単にフライトパターンを設定することができるアプリ「Site Scan」を開発に成功しました。
2016年には「Site Scan」専用のソニー製カメラを搭載した「SiteScan Solo」を発売しました。
測量や点検などを行う土木建設や設計業界で存在感を発揮することになり、世界3大メーカーの一つとして地位を確立しました。
Soloはオープンソースですので、ニーズに適したカスタマイズが可能です。
またカメラアングルをキープしたまま被写体に近づいたり遠ざかったりできるほか、旋回もできます。
さらに、移動する被写体をカメラでとらえたまま自動で追尾することやダイナミックなパノラマ写真・映像の撮影も可能です。
安定感のある自動飛行とカメラ操作を実現したモデルは１人で操縦と撮影を同時に進行できます。
パソコンのCPUで知られるメーカーですが、近年商用ドローンやライトショーに使用するためのドローンを手がけています。
実は2019年世界シェアで2位になっており、急成長がうかがえます。
2020年の東京オリンピックの開会式にて行われたドローンショーで使われた1824台のドローンはIntelが提供したものでした。
東京オリンピックの開会式にて行われたドローンショーで使われたドローンは、Shooting Starといい重さ330グラム、ローターの直径が15センチの小型クアッドコプターでした。
LEDライトの組み合わせで40億以上の色の光を表現でき、1台のPCで数千台のドローン群全体をコントロールします。
創業者たちは2009年マサチューセッツ工科大学（MIT）の大学院で、MITで受賞歴のある「自律飛行の研究プログラム」を主導したり、「ドローンの自律飛行の先駆けとなった研究プログラム」のメンバーでした。
卒業後に彼らは、Googleのドローンによる配送プロジェクト「Wing」に参加したをのち、2014年にSkydioを創業しました。
2018年に自律型ドローンSkydio R1をリリースしました。
その後NVIDIAなどから約170億円の資金調達に成功しました。
日本からもNTTドコモ・ベンチャーズが2020年7月に同社への出資を発表しています。
現在、Skydio社はSkydio2、Skydio X2を発表するなど「自律飛行型」のドローンにおいて世界を牽引する存在です。
Skydio社のドローンはSkydio Autonomy™と呼ばれる自律飛行技術が強みです。
上下に6つに搭載されたカメラで周囲360°を認識し、その情報をAIが判断に利用し、障害物を自律的に回避します。
Skydio： https://www.docomosky.jp/
自動ドローンシステムを得意とするkespryでは、建設現場などでの測量に役立つドローンを製造しており、企業からの需要が高まっています。
商用ドローンメーカーKespryは、ドローンオペレーターに現在の移動距離2倍を実現する新しいドローン「Kespry Drone 2.0」を発表しました。
Kespry Drone 2.0は移動範囲だけでなく、飛行時間や耐風性も旧機種の2倍になっています。
LIDARセンサーは木の枝や建物といった障害物を自動で検知し回避できます。
今回搭載されたSonyのカメラによって地理空間データも採取が可能となっています。
ヨーロッパ
ヨーロッパ各国でもドローンの開発は進んでおり、世界に名を馳せるメーカーも多くなりつつあります。フランスのドローンメーカー「Parrot」は、初めて商用ドローンを発表した会社です。
現在、世界の３大ドローンメーカーの１つです。
無人航空機「ドローン」はもともとは軍事利用を目的に第二次世界大戦中から実用化を目指して開発がすすめられてきました。
1995年になると軍事用ドローン「RQ-1 プレデター」が登場し、世界中で話題となりました。
これがドローンの歴史の始まりです。
2010年にiPhoneやiPadにアプリをダウンロードして操縦する機能を搭載した一般向けドローン「AR.Drone」をParrot社が発売されました。
初心者向けの「Mambo FPV」、レースでも使用されている「Bobop 2」、４K撮影が可能な最新モデル「ANAFI」など多彩なラインナップを展開しています。
ANAFI Aiは、（Wi-Fi無線に加えて）4G無線モジュールを統合し、あらゆる場所で範囲制限なしに非常に低い遅延（300ミリ秒）で1080pビデオを送信可能です。
